




本サービスで使用する測定器は、多くの研究機関で採用されている信頼性の高い技術を使用しています
大阪大学大学院、慶應義塾大学、近畿大学、中央大学、東京電気通信大学、KDDI研究所,etc
採用機関一部抜粋 (採用されている機種は、医療用の上位機種です。測定能力に差はありません)
測定結果は、従業員様向けの「わかりやすいグラフ(PDF)」と、管理者様向けの「集計データ(Excel)」の2形式で納品いたします。
【主な可視化項目】
・ 自律神経バランス (交感神経 / 副交感神経の比率)
・ 自律神経活動度 (トータルパワー、および各自律神経の活性度)
・ 疲労度・健康指標 (肉体的疲労度、およびトータル健康点数)
数値に基づく客観データのため、産業医面談の参考資料としても活用可能です。 ※ 個人名は記号管理し、プライバシーを保護した状態での納品も承ります。

STEP 1:お申し込み・日程調整
デモ依頼ボタンよりご依頼ください。担当者より折り返しご連絡し、実施日時と概算お見積り(人数確認)を決定します。
STEP 2:貴社にて出張測定(当日)
会議室など、静かな場所にて実施します。測定はお一人様 約5分。衣服を着たまま、座って指先をセンサーに入れるだけで完了します。 ※機材設置のため、開始30分前には伺います。
STEP 3:専門家によるデータ解析
持ち帰った測定データを、一覧にして弊社側でチェックします。注意すべきデータが出た方へのコメントなどを記載したレポートを作成します。
STEP 4:レポート納品
実施から約5営業日後を目安に、従業員様用の「個人レポート(PDF)」と、管理者様用の「集計データ(Excel)」を納品いたします。

自律神経出張測定サービスの本格提供開始を記念し、2026年3月31日までに実施いただける企業様を対象に、特別価格にて提供いたします。
※対象エリア:全国対応(23区外は出張費実費)
| プラン | 料金(税込) |
|---|---|
| 【限定】トライアルプラン(〜10名) | ¥27,500→ 特別価格 11,000円(税込) |
| Mプラン(〜25名) | ¥63,800→モニター価格 31,900円(税込) |
| Lプラン(〜40名) | ¥88,000→モニター価格 44,000円(税込) |
ご用意いただくもの:
会議室などの静かなスペース(机・椅子)と、電源の確保をお願いいたします。
普段着、お仕事の際に着られている服装で大丈夫です。
まったくありません。指先にセンサーをはめるだけです。
はい、ごく稀にエラーが出る場合がございます。 指先の血流状態や、極度の乾燥・手荒れなどにより、機械が脈波を検知できないケースがございます。 万が一、何度試しても測定が完了できなかった場合、その方の分の費用はいただきません(ご請求額より減額)ので、ご安心ください。
はい、活用可能との見解をいただいております。 複数の社会保険労務士事務所より、本サービスによる「健康状態の数値化」は、認定要件にある「健康課題の把握」や「効果検証」の客観的資料として有効であるとの評価をいただいております。
また、「人材確保等支援助成金」や「職場環境改善」に関わる各種助成金の対象経費として認められる可能性も高いため、ぜひ顧問社労士様へご相談ください。
A. 可能ですが、「運用の手間」と「解析の質」の面から、外部委託(本サービス)を推奨しております。
機器を購入される場合、以下の3つの課題が発生するため、本サービスのご利用をお勧めしております。
(1)担当者様の負担(人的コスト)の削減: 全社員の測定を行うには、膨大な時間がかかります。機器を購入しても、「誰が測定を担当するのか」「その業務時間をどう確保するか」が大きな課題となります。本サービスなら、測定から集計まで丸投げ可能です。
(2)専門家による解析とフィードバック: 測定器はあくまで数値を出すものです。その波形の意味や、自律神経のバランスをプロが読み解き、「健康経営」や「職場環境の改善」に直結する具体的なフィードバックを行える点に、本サービスの価値があります。
(3)第三者が行うことによる「本気度」: 社内運用ではどうしても「馴れ合い」や「後回し」になりがちです。外部の専門家が介入することで、従業員様が自身の健康と真剣に向き合う「場」を作ることができます。

「医療経営の視点」から、組織の生産性と健康リスクを可視化する。
「治療」から「未病」へ。多くの経営者の「リアルな悩み」から、このサービスは生まれました。
自費診療専門の医療コンサルタントとして14年、また医療機器販売会社のCOOとして、医療ビジネスの最前線に立ってきました。 その経験の中で強く実感したのは、「病気になってから治す」ことの限界と、これからの企業経営において「未病(予防)領域」への取り組みがいかに重要か、という事実です。
また、長年の活動を通じて数多くの経営者様と関わる中で、幾度となく耳にした切実な声があります。 「社員が長期療養に入ってしまうと、その対応やコストがいかに重荷になるか――」
本サービスは、そうした経営現場の「リアルな痛み」を解決するために開発いたしました。従業員の健康を早期に守ることは、そのまま企業の利益と未来を守ることに繋がります。